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作成日：2026年8月20日公開日：2026年8月27日
更新日：2026年8月31日
英語力があっても現地で沈黙する人がいる？ワーホリの成果を分けるのは語学力ではなく「過去の行動」でした！18年の留学支援実績と研究論文に基づき、渡航前に確かめるべき「5つの問い」を解説。自分が現地で動けるタイプか、渡航前に判定してみませんか？
ワーキングホリデーに向いているかどうかを、英語力で判断してはいけません。
大学を出て、英語も一定レベルある。それでも現地の職場で一言も話せなかった人が、実際にいます。査読付きの研究論文に、その証言が記録されています。
18年間、留学の現場で相談を受けてきて、成果を出す人とそうでない人の差がどこにあるのかは、かなりはっきりしています。そしてその差は、学術研究が説明してきた内容とよく一致します。
この記事では、渡航前に確かめておくべき5つの問いを示します。すべて「これからがんばれるか」ではなく、「すでに起きたこと」を聞く形式にしてあります。意志を聞いても診断にならないからです。
CONTENTS
過去の行動を確かめる5つの問いです。それぞれYesかNoで答えてください。
過去1年間で、親や上司ではない、20歳以上年齢の離れた相手と、自分から話しかけて会話を続けた経験がありますか。
英語で話しかけられて聞き取れなかったとき、”Sorry?” と聞き返して、相手に言い直してもらった経験がありますか。
直近1年間で、予定が崩れたときに人に頼らず自分で調べて解決した経験がありますか。
帰国後に何ができるようになっていたいかを、他人に1文で説明できますか。
「英語力をつけたい」はNoです。「英語で職場の会議に参加して意見を言えるようになりたい」ならYesです。
過去1年間で、誰にも管理されずに3か月以上続けた学習や練習がありますか。
5個すべてYesなら、準備は不要です。そのまま渡航してください。
正直に申し上げます。この5問すべてにYesと答えられる方に、私たちがお手伝いできることはほとんどありません。現地で自分から動き、つまずいても自力で立て直せます。
3〜4個なら、準備期間を設けたほうが結果は変わります。特にNoだった項目が問い1と問い2なら、そこを埋めてから渡航する価値があります。
2個以下なら、渡航時期を先に延ばすことをお勧めします。急いで行っても、1年が過ぎるだけになる可能性が高い。
ただし、この判定に医学的・統計的な根拠はありません。18年間の相談経験に基づく目安です。以下では、なぜこの5問なのかを、研究の知見とあわせて説明します。
英語力があっても話さない人が、一定数いるからです。この現象は、第二言語習得の研究では古くから知られています。
MacIntyreら（1998）は、第二言語でのコミュニケーション意欲をWillingness to Communicate（WTC）という概念で定式化しました。特定の相手と特定の場面で、第二言語を使って会話に入っていく準備ができている状態を指します（MacIntyre et al., 1998, p. 547）。
重要なのは、この概念が必要とされた理由です。言語能力さえあれば話すはずだ、という前提では説明できない現象があったからこそ、別の概念が必要になりました。話せる能力があることと、実際に話そうとすることは、別のものだということです。
八島（2002）は、日本人大学生297名を対象に、この構造を統計的に検証しました。分析には構造方程式モデリングが用いられています。
そこで提示されたのが「国際的志向性（international posture）」という概念です。八島はこれを4つの側面で測定しました。
4番目に注目してください。異なる集団に属する人に近づいていくか、避けるか。この傾向が、英語でのコミュニケーション意欲を左右する要素として組み込まれています。
そして分析の結果、国際的志向性は動機づけを通じて英語力に影響するだけでなく、英語力を経由せずに直接コミュニケーション意欲に影響する経路も有意でした（八島, 2002）。
英語力とは別の道筋で、話すかどうかが決まっている。これが問い1の根拠です。
日本国内で作れる経験のうち、現地での行動を最も予測すると考えているからです。
相談に来られる方を見ていて、ひとつの傾向があります。同世代としか付き合いがなく、近所付き合いの経験もない方は、英語がわかっていても現地で緊張して動けなくなることが多い。頭が真っ白になり、自分で開拓するより、他人の体験談を頼って行動する。結果、狭い範囲でしか動けなくなります。
これは深刻です。体験談は個人の経験にすぎず、一般化できません。それを頼りに行動すれば、情報も行動範囲も限られたままになります。
一方、日本国内でいろいろな世代や環境を経験してきた方は、英語力が高くなくても失敗を恐れずに動けます。この差は、渡航後の1年に決定的な違いを生みます。
社会心理学には、この現象を扱う理論があります。Allportが1954年に提唱した集団間接触理論です。
Pettigrew と Tropp（2006）は、この理論を検証するため、38か国・515研究・713標本・25万人以上のデータを統合するメタ分析を行いました。結果、接触と偏見の平均相関は −.21 で、94%の研究が「接触が多いほど偏見が少ない」という関係を報告していました（Pettigrew & Tropp, 2006）。
さらに重要なのは、接触が偏見を減らす経路の分析です。3つの媒介要因——知識の増加、不安の低減、共感の増加——のうち、知識の増加が最も効果が弱いことが示されています。
知っているだけでは変わらない。不安が下がることが効いている。
異なる背景の人と実際に接した経験があるかどうかが問題になるのは、このためです。
聞き取れないこと自体は問題ではなく、聞き返せないことが問題だからです。
Horwitzら（1986）は、外国語学習に特有の不安を測定する尺度を開発しました。33項目からなるこの尺度は、現在も広く使われています。彼らが不安を構成する要素として挙げたもののひとつが、コミュニケーション不安です。
不安が学習成果に与える影響は、その後のメタ分析でも確認されています。97の効果量を統合した分析では、外国語不安と言語運用の相関は −.36 でした。技能別に見ると、聞き取りに関する不安が最も強く運用を阻害します（相関 −.46 〜 −.53）。
聞き取れない → 不安が高まる → さらに聞き取れなくなる。この循環に入ると、抜け出すのは難しい。
「Sorry?」の一言が言えるかどうかで、循環に入るかどうかが決まります。分かったふりをすれば、情報は入らないまま1年が過ぎます。
成功体験が、次の行動を起こす力の源泉だからです。
Bandura（1997）は、自己効力感——自分にはできるという感覚——を形成する情報源を4つに整理しました。
この4つは対等ではありません。Bandura は、実際に成功した経験が最も影響力の大きい情報源だと述べています。成功できるかどうかについて、最も確かな証拠を与えるからです（Bandura, 1997, p. 80）。
つまり、他人の体験談を読むこと（代理経験）や、大丈夫だと励まされること（言語的説得）では、あまり動けるようにならない。自分でやって、できた経験だけが効く。
ワーホリには先生も締切もありません。住居が見つからない、仕事が決まらない、書類に不備がある。誰も代わりに動いてくれません。過去に自力で切り抜けた経験があるかどうかが、そのまま現地での行動力になります。
渡航前の準備態度が、帰国後の成果を左右するという研究があるためです。
Kim（2025）は、オーストラリアの地方部で働く韓国人女性のワーホリ参加者を3年間追跡しました。構造方程式モデリングによる分析の結果、渡航前の英語熟達度と「計画的偶発性（planned happenstance）」の態度が、現地での経験と帰国後のキャリア資本・雇用可能性・適応力との関係を媒介する保護因子であることが示されています。
計画的偶発性とは、偶然の出会いや出来事を、自分から学びやキャリアに変えていく構えのことです。目的が曖昧なままでは、目の前に来た機会が機会だと気づけません。
これが問い4の根拠です。
問い5の「3か月」という期間には理由があります。オーストラリアのワーホリで語学学校に通えるのは、最大4か月です（Department of Home Affairs, 2026）。ノルウェーは3か月です。つまり、その期間を自力で走り切れるかを測っていることになります。
なお、Kim（2025）は学会発表の予稿集に収録されたものであり、査読誌に掲載された論文ではありません。またパス係数の具体的な数値は公表されていません。
入れるとは限りません。ここが最も誤解されている点です。
Yoon（2015）は、カナダに3か月以上滞在した韓国人ワーホリ参加者59名（21〜31歳、大卒26名・在学中32名）に聞き取り調査を行いました。
参加者たちが語ったのは、現地の人と知り合う機会が想像よりはるかに限られていたという実感でした。エスニック系の飲食店や低価格のコーヒーショップで働いても、地元カナダ人と知り合う実質的な機会にはならなかった、と。
同じ研究では、59名の半数以上が渡航前後に自国系の留学エージェントに相談していたことも報告されています。
Chang と Chao（2020）が、オーストラリアに1年以上滞在した台湾人ワーホリ参加者28名（22〜30歳、大部分が大卒以上、平均滞在14か月）に行った調査には、さらに直接的な証言があります。
ある参加者は、他国籍の同僚との会話が怖くて、毎日職場に行くのが恐ろしかったと述べています。意識的に沈黙を選び続けた結果、周囲からは気難しい人物だと見られていた、とも。
大卒で、1年以上滞在して、それでも沈黙していた。これが英語力の問題でないことは明らかです。
そして両研究とも、言語の壁や差別に直面した参加者が、同じ言語を話す同胞のコミュニティへ退避していくという共通のパターンを記録しています。そこでは英語を使う必要がありません。
同じオーストラリアへ、同じワーキングホリデーで渡航して、まったく違う1年になった二人がいます。
どちらも実在の方です。特定を避けるため、時期や細部は伏せてAさん・Bさんと呼びます。
Aさんは渡航前に、英会話力を鍛える目的でフィリピンへ語学留学しました。
オーストラリア到着後、まず1か月だけ現地の語学学校に通いました。英語を学ぶためというより、生活基盤を整えるための期間として使っています。この1か月で車を購入し、地域の情報を集めました。
そして収穫の時期と、工場の採用時期を調べて計画を立てました。どの州のどの作物が、いつ人手を必要とするか。それに合わせて移動しながら、オーストラリアを一周する形で週5日働いています。
結果として、3か月で生活費を除いて約5万豪ドル、1年間で約20万豪ドルを貯めました。
この金額について、正確に補足します。
オーストラリアの法定最低賃金は時給26.44豪ドルです（Fair Work Commission, 2026）。週38時間のフルタイムで1年働くと、税引前で約5万豪ドルになります。Aさんの20万豪ドルは、その約4倍です。
なぜこれが可能だったのか。理由は2つあります。
ひとつは、賃金の仕組みです。農作物の収穫には出来高払い（ピースレート）が用いられることがあり、この場合は収穫量がそのまま賃金になります。法定最低賃金は「これ以下で雇ってはいけない」という下限であって、実際の稼ぎとは別の話です。
もうひとつは、職種の選択です。オーストラリアでは職種と本人の能力によって時給が大きく変動します。私自身、かつて現地で働いていたとき、時給36〜63豪ドルの仕事に就いていました。最低賃金の1.4〜2.4倍です。
そのうえで申し上げます。Aさんは最高額の事例であり、平均的な結果ではありません。同じことをすれば同じ金額になる、という話ではないことを、はっきりお伝えしておきます。
Aさんはその後、セカンドビザで旅行し、資格試験の対策のために改めてフィリピンで3か月学び、大手企業に就職。現在は海外でIT系の会社を経営しています。
Bさんは、勧められた学校にそのまま入学しました。自分で調べて選んだわけではありません。
滞在中はシティでのアルバイトのみ。生活費を稼ぐことで手一杯で、旅行らしい旅行もできないまま1年が過ぎました。セカンドビザは取得したものの、英語力が不足したまま帰国しています。
日本でアルバイトをして資金を貯めたあと、CebuGoを通じてフィリピンへ語学留学されました。つまり、1年目の失敗を経てから、私たちのところへ来られた方です。
その後、資金が十分でないまま再びオーストラリアへ渡航しました。しかし現地での動き方は変わらず、周囲にいるワーキングホリデー経験者から得られる範囲の情報に頼っています。目標だった永住権は遠いまま、3年目のビザを目指しています。
英語力ではありません。Bさんも渡航前後に語学留学をしています。
分岐点は3つありました。
① 計画があったかどうか。Aさんは収穫時期と採用時期という、外部の事情を調べて自分の動きを合わせました。Bさんは目の前の仕事に対応するだけでした。
② 情報源を自分で選んだかどうか。Aさんは現地に住む人から情報を得ました。Bさんは同じ立場のワーホリ経験者から得ました。
③ 助言を受け入れたかどうか。これは最も見えにくい差です。自分の見立てが正しいと信じたまま渡航すると、修正の機会が失われます。
キャリア心理学に、この差を扱う理論があります。
Krumboltz（2009）が提唱したハプンスタンス学習理論（Happenstance Learning Theory）です。この理論は、キャリアが予測不能な偶然の出来事によって形づくられることを前提としたうえで、その偶然を活かせる人と活かせない人の差を扱います。
Krumboltz は、偶然を機会に変えるために必要な5つの技能を挙げています（Krumboltz, 2009）。
Aさんの行動は、この5つとほぼ一致します。渡航前から現地の事情を調べ（好奇心）、車を買って移動を前提にした計画を立て（リスクテイキング）、季節と地域に合わせて動き方を変えました（柔軟性）。
重要なのは、この理論が「計画を立てるな」と言っているのではないことです。むしろ逆で、偶然が起きたときに動けるよう、あらかじめ準備しておくという発想です。Aさんが渡航直後の1か月を情報収集に充てたのは、この準備にあたります。
そして、この態度が実際に成果と結びつくことを示した研究があります。オーストラリアの地方部で働く韓国人女性のワーホリ参加者を3年間追跡した縦断研究では、渡航前の英語熟達度と計画的偶発性の態度が、現地での経験と帰国後のキャリア資本・雇用可能性・適応力との関係を媒介する保護因子であることが、構造方程式モデリングによって示されています（Kim, 2025）。
参照する相手の幅が、自分の可能性の見積もりを決めるからです。
Bandura（1997）は、自己効力感を形成する情報源のひとつとして代理経験——他者が成功するのを見ること——を挙げています。そして、その効果はモデルと自分の類似性に左右されると述べています。
自分と似た立場の人が成功すると、自分にもできると感じられます。これは有益です。
しかし裏を返せば、参照するモデルの幅が狭いと、自分の可能性の見積もりもその幅に縛られます。
Bさんが頼ったのは、周囲のワーキングホリデー経験者でした。彼らが到達した範囲の情報しか得られません。ワーホリ経験があること自体は貴重ですが、その人が経験していないことは教えられない。
Aさんが参照したのは、現地に長く住む人たちでした。地域ごとの産業の事情、季節ごとの人手の動き。これは1年滞在しただけでは見えない情報です。
自分の周りにいる人が、自分の天井になる。これが二人を分けた3つ目の要因です。
あります。
フィリピン留学に参加されたものの、同じ学校にいた他国の学生と最後まで交流できなかった方です。マンツーマンの授業は成立していました。しかし休憩時間も食事も、常に一人でした。
その方には、ワーホリをお勧めしませんでした。
理由は、ワーホリが語学学校よりはるかに人との距離が近い環境だからです。シェアハウスに住み、職場で同僚と働く。管理する人はいません。ここで孤立すれば、1年間の孤立になります。
先ほど紹介した接触理論には、続きがあります。Pettigrew と Tropp（2006）は、Allport が示した最適な条件——対等な地位、共通の目標、協力関係、制度的な支援——が満たされた接触では、偏見の低減がさらに大きくなることを示しました。
裏を返せば、条件が整わない接触は、期待した効果を生まないということです。そして実際、Chang と Chao、Yoon の両研究は、差別や言語の壁に直面した参加者が現地社会との接触そのものを諦めていく過程を記録しています。
海外に行けば人と交われる、というわけではありません。
変わるものと、変わらないものがあります。正直にお伝えします。
問い1（異世代・異環境との接触）——語学学校の多国籍環境は、日本国内では作りにくい環境です。韓国、台湾、ベトナム、中東など、異なる国と年齢層の学生が同じ場所にいます。八島（2002）が測定した「集団間の接近・回避傾向」に、直接働きかける経験になります。
問い2（聞き返す経験）——マンツーマン授業は、聞き返さないと進みません。聞き返すことが前提の場です。
問い3（自力での解決）——海外生活そのものがトラブル対応の連続です。Bandura の言う「実際にやって成功した経験」を、比較的安全な環境で積めます。
問い4（目的の明確化）——留学しても自動的には解決しません。目的が曖昧なまま12週間過ごして帰る方はいます。これは本人の内省と、伴走者との対話で作られるものです。
問い5（自走の実績）——管理の厳しい学校で続いた経験は、自走の実績にはなりません。むしろ他律的な環境です。ワーホリに管理者がいない以上、ここは別の場所で測る必要があります。
「フィリピン留学をすればワーホリの成功率が上がる」ことを直接検証した研究は、私の知る限り存在しません。
私が申し上げられるのは、18年間の実感として、日本国内で異なる世代や環境を経験してきた方は少数派であり、その経験を渡航前に積んでおいた方の成果が明らかに違ったということだけです。
理論的には、Bandura の言う成功体験の蓄積と、接触理論が示す不安の低減で説明はつきます。しかし説明がつくことと、実証されていることは違います。
この区別を曖昧にする事業者を、私は信用しません。
Noがあることは、行けないという意味ではありません。
準備なしで成功された方もいます。共通していたのは、日本での普段の振る舞いが社交的で、人を上下でなくフラットに見る経験を持っていたことです。年齢や立場で相手を測らない。この構えがある方は、英語力が高くなくても現地で人の輪に入っていけます。
自分がどちらなのかを、渡航前に確かめておくこと。それだけで、1年の使い方が変わります。
渡航先ごとの条件——語学学校に通える期間、働ける条件、参加できる回数——については、32か国の全リストをまとめた記事をご覧ください。
関連記事：ワーキングホリデー国一覧｜32か国の発給枠と条件
語学学校に通える期間には国ごとに上限があります。渡航直後の1〜3か月を情報収集の期間として使う方法も含めて、こちらで解説しています。
関連記事：ワーホリで語学学校に通える期間の国別上限
「海外に行けば自然に力がつく」という前提そのものについては、867の研究を統合したメタ分析の知見を権威ハブ記事で解説しています。
関連記事：留学と批判的思考｜867の研究が示したこと
Q1. ワーホリに向いている人はどんな人ですか？
英語力よりも、異なる背景の人と自分から関われるかどうかが分かれ目になります。この記事で示した5つの問い——異世代との会話経験、英語で聞き返した経験、自力での問題解決、目的の明確さ、自走の実績——のうち、Yesが多いほど現地で自分から動ける可能性が高くなります。
Q2. 英語力が低くてもワーホリに行けますか？
行けます。ただし、英語力が高くても現地で話せない人が一定数いることが研究で報告されています。カナダ滞在の韓国人参加者59名への調査（Yoon, 2015）でも、オーストラリア滞在の台湾人参加者28名への調査（Chang & Chao, 2020）でも、大卒者が現地で沈黙する事例が記録されています。英語力の有無より、話しかけられるかどうかが結果を左右します。
Q3. ワーホリに向いていないのはどんな人ですか？
人との距離を縮めることが苦手で、多国籍の環境で交流できなかった経験がある方には、慎重に検討することをお勧めしています。ワーホリは語学学校よりも人との距離が近く、管理する人もいない環境だからです。孤立すると、1年間の孤立になります。
Q4. 渡航前に準備すれば、向いていない人も変わりますか？
一部は変わります。多国籍環境での交流経験、英語で聞き返す経験、自力でのトラブル対応は、渡航前に積むことができます。一方で、目的の明確化と自走の実績は、語学留学だけでは埋まりません。この2つは本人の内省と対話が必要です。
Q5. 英語圏に行けば英語漬けになれますか？
なるとは限りません。カナダ滞在の韓国人ワーホリ参加者への調査では、現地の人と知り合う機会が想像よりはるかに限られていたことが報告されています。エスニック系の飲食店で働くと、実質的に母語だけで1年を過ごすことも可能です。どこで働き、誰と住むかを自分で選べるかどうかが問われます。
Q6. ワーホリでどれくらい稼げますか？
職種と働き方によって大きく変わります。オーストラリアの法定最低賃金は時給26.44豪ドルですが（Fair Work Commission, 2026）、これは下限であり実際の稼ぎとは別です。農作物の収穫は出来高払いの場合があり、収穫量がそのまま賃金になります。1年で20万豪ドルを貯めた事例もありますが、これは計画的に移動して最高効率で働いた特異な例であり、平均的な結果ではありません。
Q7. 現地の情報は誰から得るべきですか？
現地に長く住んでいる人から得るのが確実です。同じ立場のワーキングホリデー参加者は、自分と同程度の情報しか持っていないことが多く、その人が経験していない範囲は教えられません。語学学校の職員や講師、地域で生活している人が持つ情報のほうが、地域の実情に即しています。
増本 圭（ますもと けい）
国際教育に携わって18年。うち12年はアメリカ留学の支援を担当し、現在はフィリピン留学コンサルタント「CebuGo」を運営しています。
自身も社会人になってから英語を学び直し、最初の留学先はフィリピンでした。その後オーストラリアとカナダで学んだ経験から、大人の初学者がつまずくポイントを実感を持って理解しています。
現在は、海外留学環境が学習者の批判的思考の発達にどう影響するかをテーマに、人材育成学会で博士研究に取り組んでいます。NPO法人留学協会所属。日本語・韓国語・英語のトリリンガル。
この5問は、自分で答えを出せる設計にしてあります。ただ、Noだった項目をどう埋めるか——あるいは埋めずに行くべきか——は、状況によって変わります。
CebuGoでは、渡航先選びと出発前の準備設計について無料でご相談を承っています。「準備は不要です」とお伝えすることもあります。まだ国を決めていない段階でも構いません。
Bandura, A. (1997). Self-efficacy: The exercise of control. W. H. Freeman.
Chang, W., & Chao, R.-F. (2020). The experiences of Taiwanese working holiday makers in Australia. International Journal of Business and Applied Social Science.
Department of Home Affairs, Australian Government. (2026). Working Holiday visa (subclass 417). https://immi.homeaffairs.gov.au/visas/getting-a-visa/visa-listing/work-holiday-417
Fair Work Commission. (2026). Annual wage review 2025–26 decision. https://www.fwc.gov.au/
Horwitz, E. K., Horwitz, M. B., & Cope, J. (1986). Foreign language classroom anxiety. The Modern Language Journal, 70(2), 125–132. https://doi.org/10.1111/j.1540-4781.1986.tb05256.x
Kim, S. (2025). Short- and long-term impacts of working holiday experiences on the career development of young Korean women in Australia [Conference proceedings]. Asia Pacific Career Development Association.
Krumboltz, J. D. (2009). The happenstance learning theory. Journal of Career Assessment, 17(2), 135–154. https://doi.org/10.1177/1069072708328861
Mitchell, K. E., Levin, A. S., & Krumboltz, J. D. (1999). Planned happenstance: Constructing unexpected career opportunities. Journal of Counseling & Development, 77(2), 115–124. https://doi.org/10.1002/j.1556-6676.1999.tb02431.x
MacIntyre, P. D., Dörnyei, Z., Clément, R., & Noels, K. A. (1998). Conceptualizing willingness to communicate in a L2: A situational model of L2 confidence and affiliation. The Modern Language Journal, 82(4), 545–562. https://doi.org/10.1111/j.1540-4781.1998.tb05543.x
Pettigrew, T. F., & Tropp, L. R. (2006). A meta-analytic test of intergroup contact theory. Journal of Personality and Social Psychology, 90(5), 751–783. https://doi.org/10.1037/0022-3514.90.5.751
Yashima, T. (2002). Willingness to communicate in a second language: The Japanese EFL context. The Modern Language Journal, 86(1), 54–66. https://doi.org/10.1111/1540-4781.00136
Yoon, K. (2015). A national construction of transnational mobility in the “overseas working holiday phenomenon” in Korea. Journal of Intercultural Studies, 36(1), 71–87.
本記事で紹介した5つの問いは、18年間の相談経験に基づく判断基準であり、標準化された心理尺度ではありません。診断や適性検査として設計されたものではないことをご了承ください。制度情報は2026年8月時点で各国政府の公式資料を確認したものです。
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